「あなたがつなぎ、紡ぐ　世界の未来。」

みなさん一人ひとりの想いや行動が、世界をつなぎ、未来を紡ぎ出すことにつながる、
JICAには、そのような挑戦と成長の環境があると考えています。

現在、国際社会は「複合的な危機」に直面していると言われています。紛争、貧困や格差、難民、感染症や自然災害など、複雑で相互に関連する課題が、開発途上国を中心に、国境を越えて世界各地で生じています。海外で学び・暮らす皆さんは、相互につながり合う国と国・人と人の関係性や、国際環境の変化が日々の生活や社会にもたらす影響を身近に感じられていることでしょう。国際協力・開発協力は、こうした国際社会における「つながり」を積極的に見出し、創っていく取組みともいえます。

JICAは、常に開発途上国の立場に寄り添い、共に考える姿勢で臨む協力を通じ、国内外の幅広いパートナーとの信頼を育むことを目指しています。

「信頼で世界をつなぐ」

これが私たちのビジョンです。日本政府、地方自治体、民間企業、市民社会、大学・研究機関など多様なパートナーと連携しながら、それぞれの可能性を引き出し、より良い社会を築いていく。そして、人びとや国同士が信頼で結ばれる世界を創り上げていくことを、JICAは目指しています。

150近い国・地域、20の分野課題、ファイナンス・民間連携・技術協力・人材育成・ボランティアなどの複数のアプローチというように、活躍のフィールド、キャリアの可能性は多種多様です。国内海外問わず社会課題の解決に関わりたい方やグローバルなキャリアを目指す方、社会にインパクトを与えるダイナミックな仕事に関心のある方、是非お会いできればと思います。

JICAは日本の政府開発援助（ODA）の一元的な実施機関として、「信頼で世界をつなぐ」のビジョンのもと、開発途上国の抱える多様な課題の解決に取り組んでいます。途上国の抱える課題は、都市開発、インフラ、教育、エネルギー、保健医療、環境、農業など多岐に渡り、中には国境を超える課題 － 気候変動、感染症、テロなど － も含まれます。

JICAは世界各国に約90ヶ所の拠点を持ち、その協力対象は150の国・地域に及びます。事業内容は、途上国の人材育成や制度構築のための技術協力、空港や鉄道、発電所等の大規模なインフラ整備のための有償資金協力、学校・病院など基礎インフラ整備や医療機材等の供与のための無償資金協力、民間企業との共創を通じた民間連携事業、災害発生時の国際緊急援助、海外協力隊等のボランティア派遣など、多岐に渡ります。相手国のニーズを捉え、日本国政府、民間企業や地方自治体、大学・研究機関等とも連携しつつ、政策から現場レベルまで様々な角度から課題解決に取り組んでいます。公的機関・政府系機関であることから、短期的な利益に左右されず、真に求められる国の基盤づくりに取り組むことができることも、JICAの大きな特徴と言えます。

JICAのビジョン「信頼で世界をつなぐ」を実践するため、「共創」「革新」「使命感」「現場」「大局観」という5つ
のアクションに共感した人が集い、支え・学び合いながら働いています。またこれ5つのアクションを体現できる人材の育成を、人事制度の中心に据えています。

「ダイバーシティを体現する人材」として、世界中の国・地域で、さまざまな分野・形態にわたる協力事業を展開するJICA自身が多様性を持ち、それを尊ぶ組織であるために、あらゆる職員が生き生きと働き続けやすい環境づくりに取り組んでいます。

「学びと挑戦による成長支援」として、時々刻々と情勢が変化し、課題も複雑化していく世界に対峙するために、JICAで働く全員がミッションとビジョンを共有した上で、基礎的な能力を獲得し、また自律的に能力開発やキャリア形成を進められるよう支援する施策を強化しています。

多種多様なキャリアがJICAの魅力の1つであると考えています。

総合職職員は、本部（東京）、国内拠点（14カ所）、海外拠点（97カ所）の3つの勤務場所があり、本部内（東京）の部署を中心に、2～4年に1回程度の人事異動（ジョブローテーション）があります。

またJICAで働く上で、海外赴任は必須となっています。JICAにとっての事業の現場は開発途上国であり、相手国のニーズを踏まえて相手国の立場で物事を考えるといった、国際協力事業に携わるうえで不可欠な姿勢や考え方を身に付けることが求められています。個人差はありますが、概ね10年間のうち一度、3年程度が平均的な赴任期間です。また国内勤務の場合にも、部署によっては海外出張を頻繁に行うことになります。

さらに、JICA職員が国際協力のプロフェッショナルとして自らのキャリアビジョンを実現していくことを支援するために、JICAでは多彩な人材育成制度を用意しています（10％ルール、社内公募、実務型研修に関してはこちらご参照。https://www.jica.go.jp/recruit/shokuin/work-life/index.html）

【海外OJT（On-the-Job Training）】
新卒入構の職員全員が入構1年目の間に、開発途上国に短期間（3か月程度）、研修生として赴任します。海外OJTでは、JICA事業やプロジェクトの現場等においてJICA事業の関係者（相手国政府、専門家、ボランティア、コンサルタント、国際機関、NGO、民間企業等）と協働する経験や、途上国の人々の生活や考え方に直接触れる機会を得ることができます。

【学位取得支援（海外留学）】
国内・海外の大学院における学位取得（修士課程等）を支援する制度があります。テーマは、JICAの事業及び組織運営に資するものから職員本人が選択します。例えば、各開発課題に関するテーマ（都市・地域開発、教育、保健医療、気候変動等）や、広く開発政策立案・事業実施運営に資するテーマ（経済、金融、公共政策等）があります。また、博士課程や語学研修（フランス語、スペイン語等）に取り組む職員もいます。